薬剤師と医療情報

　薬剤師の原点とも言える医薬品情報、いわゆるDIですね。

これは改めて解説するまでもなく、医薬品についてのプロファイルです。

　ひと昔、ふた昔前までは、医薬品という「モノ」に対峙することを生業とした薬剤師も、今では投与される側の患者、つまり「ヒト」にまつわる情報を把握した上で、個々のシチュエーションに対する投薬の妥当性の判断が求められるようになってきました。

ここでいう「ヒト」の属性となる情報が「医療情報」です。

具体的には、バイタル、検査値などの経時変化、投薬や治療の評価など、いわゆるカルテに記載されている内容です。

これらは、電子カルテの普及、あるいは病棟薬剤師の貢献が認識されるまでは、記載者（ドクターカルテは医師、ナースカルテは看護師）に所有権があるかのような風潮を感じましたが、チーム医療の重要性が注目されるようになってからは、情報共有の効率化という新たな命題が生まれたと言えます。

　医薬品には適応症や患者の状態により、薬効説明の仕方を工夫しないといけない場面が発生します。

このとき、病院薬剤師は比較的容易に医師の処方意図を確認しやすい立場にありますが、外来処方箋を受け取る側の調剤薬局薬剤師は、情報源が患者インタビューだのみになりがちです。

情報提供も時間的余裕がなく、デフォルトの薬情をお渡しするというのが現状ではないでしょうか？

しかし、あらゆる情報を詰め込んだ薬情の副作用表記が過度に患者の不安を煽ると、実際に医師から不満の声を耳にすることも事実です。

　とはいえ、個々のケースに薬情をカスタマイズするのは、非常に労力を要する作業ですよねー。

しかし、いわゆる薬薬連携、病薬連携がなされていれば、不要な疑義照会をせずにすむと同時に、適切な服薬指導ができるのがメリットです。入院から外来、しかも医療機関の垣根を越えて地域間で情報共有できることが理想ですね。

　共有の最低条件は、情報の電子化でしょう。

しかし、各医療機関の電子カルテやレセコンの導入経緯がまちまちであったり、ベンダーごとに仕様が異なったり、薬剤や用法などの各種マスターが統一されていないなど、様々な要因で、データの移行が困難なケースが頻発しています。

データ一つ一つの粒度が揃っていないと、関連付けることができません。

数年ごとに行われる自施設の電子カルテリプレースですら、データ型の変更や、細かな仕様変更で右往左往すると耳にします。それぞれの病院、診療所、調剤薬局間で患者情報や服薬歴を共有できるのが理想ですが、そこに到達するまでには非常な労力と、それを乗り越えようとするためのインセンティブが必要だと強く感じます。

　厚生労働省でも地域医療連携の推進を謳っているものの、実際は積極的に取り組んでいる一部の自治体を除いて、現在の医療機能を維持するのに精一杯という現状に見受けられます。

日本医師会総合政策研究機構のまとめた「ITを利用した全国地域医療連携の概況」（2014年度版）によると、全国各地で規模の大小はあるものの、249箇所もの地域医療連携システムが存在するとされています。

　しかし、これらもそれぞれの地域性や内情に沿って展開されていることから、既存のシステム同士を、全国規模で連携するのは非常に困難でしょう。

都市部には都市部、過疎地には過疎地がそれぞれ抱えている特有の問題も、簡単には無視できませんよね。

　地域連携の盛んな都市部と、高齢者の多い過疎地とでは、電子お薬手帳の普及率も変わってくると思います。

電子お薬手帳は、情報をクラウドに保管し、いざという時に情報を呼び出すことが可能です！

スマートフォンのアプリストアから入手可能で、日本薬剤師会が提供する「e-お薬手帳」をはじめ、大手調剤薬局チェーンで独自に開発されたものも含め、どれを選べばいいのか迷ってしまうくらい、たくさんのアプリが存在しています。

　「電子お薬手帳相互閲覧サービス」に提携している組織のシステムであれば、情報共有が可能となっています。

ただし、多少の手間はかかるのですが・・・。

　マクロの視点から見ると、情報共有、地域連携は一朝一夕にはままならない、と諦めてしまいそうになります。

目の前の仕事をこなすことで手一杯で、結果、気づいたら薬剤師だけ連携の輪から外れていた・・・、などという末路は避けたいものですよね。

少なくとも、病院薬剤師、開局薬剤師の枠を超えて協力していけるように、地域の薬剤師会などを足がかりにするのも一つの方法かもしれません。

患者の継時的な医療情報をきちんと把握していれば、医師の処方意図を汲み取り、自信を持って薬剤情報管理に携わることができると考えます！

是非とも、医薬品情報だけでなく、どうしたら医療情報を積極的に取りに行けるようになるのか、考えていただければ幸いです。

　民間資格にはなりますが、医療情報学会が母体となっている「医療情報技師」の育成部会という組織があり、年に３回資格試験を行っています。また、薬剤師・医療情報技師会という任意の団体もありますので、ご興味がありましたらネットで検索してみてくださいね。

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